台風などの自然災害が原因で家が雨漏りした場合、すぐに修理を依頼することになるでしょう。その修理費用に火災保険が適用され、無料で直すことができるかもしれません。火災保険は火事だけでなく、その他の自然災害による破損も保証してくれる保険なのです。しかし、すべての雨漏りで適用されるわけではありません。
このコラムでは、雨漏りに火災保険が適用されるケースや申請の流れについて紹介します。費用の削減にもつながるので、ぜひ参考にしてみてください。
台風などが原因の雨漏りは火災保険で直そう
雨漏りの修理代に火災保険が適用されるかどうかは、雨漏りの原因が自然災害かどうかによって決まります。おもに火災保険が適用されるのは、台風や竜巻、雪や雹(ヒョウ)などによって被害を受けた場合です。たとえば、台風などで屋根が飛ばされ雨漏りした場合や雹が降ってきて、屋根に穴を空けてしまった場合などは、火災保険の対象となるでしょう。
反対に、火災保険が適用されないケースは人為的ミスや経年劣化などによって起こった雨漏りである場合です。たとえば古い家で破損部分を修理しないまま放っておいたら雨漏りしたという場合や、リフォームなどの施工不良などによって雨漏りした場合には火災保険は適用されません。
そのため、火災保険が使えるかどうかは、雨漏りの原因を明確にする必要があるでしょう。まずはご自宅の雨漏りの原因が何なのか調べてみてください。自分では原因がわからない場合は業者に依頼して調査してもらうとよいでしょう。
トラブルに用心……雨漏りを火災保険で直す際の注意点
雨漏りの原因が自然災害であっても、申請の時期や火災保険の契約内容によっては保険金が受け取れないケースがあります。保険会社は、雨漏りで火災保険を請求できる期限を定めているようです。
基本的には、3年以内となっていますが契約内容によって異なる場合もあるため、ご自身で確認してみてください。また、後回しにすると申請し忘れてしまうこともあるので早めの請求がおすすめです。
ほかにも、火災保険の契約内容が免責方式なのか20万円以上型なのかによっても変わってきます。免責方式とは契約時に自己負担額を決めておくものです。そのため、保険金は修理費用が自己負担額より大きい場合、差額が支払われることになるでしょう。
20万円以上型は修理費用が20万円を超えた場合のみ支払われるものです。自己負担額はありませんが、20万円以下の小規模な修理では保険金が下りず、すべて自己負担になるので注意しましょう。
火災保険を適用して雨漏り修理をするときの流れ
雨漏りを火災保険で直す場合のおもな流れとしては、まず雨漏り修理業者に連絡をして現地調査と見積りを依頼することからはじまります。保険会社より先に業者に連絡しておくことで、保険会社に連絡した際に詳しく状況を説明することができるでしょう。業者からの調査結果や見積りがそろったら、保険会社に連絡して詳しい現状をお伝えください。
そうすれば数日後に保険会社から保険金申請の案内や必要書類が送られてくるので、必要事項を記入しましょう。次に、保険会社から依頼された損害鑑定人が被害状況や本当に自然災害が原因となっているのかなどを調査しに来てくれます。この時点で書類がすべてそろったら、保険会社に提出しましょう。
損害鑑定人の調査結果や書類をもとに、保険会社が判断し保険金が支払われる形になります。その後は、業者と修理のスケジュールを決めて早めに雨漏りを直すようにしましょう。
雨漏り修理を依頼する業者の選び方
雨漏り修理を依頼する際、悩むのが業者選びです。大切な家の修理をまかせるのであれば、信頼できる業者に依頼したい方も多いでしょう。もし雨漏りを火災保険で直したいとお考えの場合、火災保険適用の雨漏り修理をしたことがある業者に依頼することをおすすめします。
火災保険の適用も含め、実績の豊富な業者に依頼すればスムーズに対応してくれるはずです。また、火災保険の申請に関してわからない部分があれば相談にのってもらうこともできるでしょう。
ほかにもアフターフォローがしっかりしている業者を選ぶというのもおすすめです。アフターフォローがある業者であれば、もし雨漏りが再発した場合も無料で修理してくれるでしょう。弊社でも優秀な雨漏り修理業者を紹介しています。どの加盟店も火災保険の適用も含め、雨漏り修理の実績も豊富なので、安心してご依頼ください。
