家にある使わなくなってしまった物置。
業者に頼んで撤去してもらおうと思っても、費用の面で思いとどまっている方もいらっしゃるかと思います。
今回はそんな物置の撤去にかかる費用について解説します。
また、自分で物置を撤去する方法や物置の撤去費用を安く抑える方法についてもご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
物置の撤去を業者に依頼する際に気になるのが「費用はいくらかかるのか」ですよね。
撤去費用については、物置の大きさによって設定されている金額が異なります。
民間住宅などに設置されている物置の撤去費用の相場は次の通り。
・Sサイズ（～400cm）：14,000～16,000円
・Mサイズ（400cm～500cm）：18,000～20,000円
・Lサイズ（500～600cm）：20,000～25,000円
ただし、上記の金額はあくまでも目安です。
また、撤去したい物置のサイズ以外にも、次の要因によって金額が変動します。
・物置の材質
物置の撤去費用を決める上で重要になるのが材質です。
一般的な物置に使用されているスチール製ですと金額は安い傾向があります。
その一方で、木製やプレハブタイプのように物置を取り壊すのに面倒となる材質が使用されていると金額は高くなります。
・基礎の有無
撤去費用を考える上でなくてはならないのが基礎工事の有無。建築物と同じく、物置についても基礎工事が必要なことが多いです。
基礎工事がされている物置になりますと、撤去の手間がかかるため費用がかさみます。
・物置の中がカラの状態であるか
し撤去したい物置の中に不用品等の物が置いたままになっていると、それらの処分費用が別途加算されることになります。も
そうした不用品は物置の撤去作業が行われる前に、あらかじめご自身で処分しておく必要があります。
・物置の状態
経年劣化が激しい物置ですと、ボルトやナットのサビで撤去の手間がかかり、その分費用は高くつきます。
このように撤去費用がある程度かかる物置ですが、使用していない物置はきちんと撤去しておかないとさまざまな問題を引き起こすことになります。
物置を放置することによるリスクは次の通り。
・倒壊の危険性
経年劣化が見られる物置になりますと、倒壊してしまうリスクがあります。
一般的な民家の物置の耐用年数は、金属製であれば15年、仮設プレハブや木製であれば10年となります。
耐用年数を過ぎると徐々に劣化が見られるようになり、地震などの自然災害の影響で倒壊してしまう恐れがあります。
そうなると自分のところだけではなく、近隣住宅や通行している人にまで影響を及ぼすことにもなりかねません。
それ以外にも古い物置に入った子どもが怪我をしたりや閉じ込められたりする場合があります。
・犯罪被害
物置は空き巣に狙われやすいです。中のものを取られるだけではなく、隠れ蓑としても使用される場合があります。
また、物置は足場としても利用されることがあり、そこから2階へ侵入される危険性があります。
・健康被害のリスク
全く使用していない物置は湿気がこもりやすいです。湿度80%以上あるとカビが大量に繫殖していきます。
また、ネズミや害虫なども侵入してきます。
物置を全く使わないのであれば、そのままにせずに撤去しておくことが無難です。
物置の撤去は費用をかけて業者にやってもらうのが一般的ですが、物置が小さなものであれば個人での撤去も不可能ではありません。
物置の撤去を個人で行う際のポイントは次の通り。
・ドライバーを使用する
物置の解体作業で重宝するアイテムがドライバーです。小型なスチール製の物置に関してはドライバーを使って解体作業をすることができます。
・物置の上から解体していく
自分で作業する上で覚えておきたいのが、作業は上から始めること。
天井のボルトから外していくことで、不要な力で物置本体が歪むのを防止できます。その後に側面部、最後に床面部分と順番に解体していきます。
民間住宅にある物置の多くがスチール製であるため、ボルトやナットを外していくだけで簡単に物置を解体できます。
・協力してくれる人を探す
自分一人でもできないことはありませんが、協力してくれる人がいると物置の撤去作業がだいぶ楽になります。
・解体した物置の処分方法について
まずスチールに関しては粗大ごみとして処分することができます。
ただ自治体によっては金属類の回収に応じてもらえないこともあるため、一度確認しておく必要があります。
コンクリートについても自治体ごとに回収方法が規定されています。再生砕石業者などでコンクリートを引き取ってもらうこともできます。
このように物置の撤去にはある程度の費用がかかりますが、少しでも安くする方法がいくつかあります。
一つは複数の業者の見積もりを比較すること。
同じ作業内の見積もりを複数の業者から取り、料金やサービス内容などを比較することで、お近くの業者で最もお得な業者を見つけることができます。
少なくとも3社以上から見積もりを取っておくことをおすすめします。
また、割引キャンペーンを実施している業者を見つけることも費用を抑えるうえで大切なポイント。
オンラインで申し込みされた方限定の割引価格や、期間限定の割引キャンペーンなど、業者によってさまざまな割引キャンペーンが実施されています。
自宅近くにお得なキャンペーンを利用できる業者があるか確認しておきましょう。
この他、多くの自治体では物置など建物の撤去で補助金を支給してくれます。
近年では空き家問題が深刻化していることもあり、自治体では不要になった建物や物置の撤去を推進しています。
具体的な補助金の支給額は、おおよそ解体費用の1/5から1/2になることが多いです。
ただし、補助金制度を活用するためには、自治体の規定に沿った物置である必要がありますので、事前に確認しましょう。
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