トイレの交換(リフォーム)費用相場は?TOTOやパナソニックの価格や使える補助金
公開日:2026.6.14
更新日:2026.7.6
「トイレを新しくしたいけれど、費用はどれくらいかかるのか」と悩む方も多いのではないでしょうか。トイレの交換費用は、選ぶトイレのグレードや内装工事の有無によって大きく変動するため、事前に相場を把握しておく必要があります。
本記事では、要件別のトイレ交換の費用相場、主要メーカーの価格帯や特徴、さらに2026年度の補助金情報や、失敗しない業者の選び方まで解説します。トイレのリフォームで後悔したくない方は、ぜひ参考にしてみてください。
おすすめ事業者へのお電話はこちらからPR
トイレの交換(リフォーム)費用の決まり方
トイレの交換費用がどのように算出されるのか、事前に仕組みを把握しておくと予算が立てやすくなります。
トイレの交換費用は、主に「工事内容」と「トイレ本体の価格」によって決まります。トイレの形状や機能によって本体価格が異なるだけでなく、床や壁の張り替え、配管の調整などどこまで工事を行うかによって作業の手間や部材費が変わるためです。
工事内容による費用は、一般的な洋式トイレから新しい洋式トイレへの取り替えのみであれば、最小限に抑えられます。しかし、以下の場合は追加の工事費用が発生するため、注意が必要です。
- 和式トイレから洋式トイレに変更する場合
- 床や壁紙の張り替えといった内装工事を行う場合
- 手すりや手洗い器などの設備を新設する場合
また、トイレ本体の価格はどのようなタイプを選ぶかによって変動します。代表的なタイプは以下のとおりです。
- 便器・タンク・便座がそれぞれ独立しているスタンダードな組み合わせ便器
- 水道直結式でタンクを使わず、電気で水量や洗浄タイミングを制御しているタンクレストイレ
- 自動でフタが開閉したり便器を洗浄したりする高機能なモデル
以上より、トイレの交換を検討している場合は、トイレ本体の機能やデザイン、追加する内装・設備工事の範囲を事前に把握しておくと、想定外の支出を避けることが可能です。
トイレの交換(リフォーム)費用相場を要件ごとに紹介
※上記はあくまで目安です。
以下でそれぞれ詳しく解説します。
トイレ本体を交換(リフォーム)する際の費用相場
トイレ本体を交換(リフォーム)する場合、お使いのトイレが和式か洋式かによる作業内容の違いや、選ぶトイレのグレードによって費用は大きく異なります。和式から洋式に交換する場合と、洋式から洋式に交換する場合の費用相場(トイレ本体代+工事費)を解説します。
和式から洋式に交換する場合
和式トイレから新しい洋式トイレに変更する場合の費用相場は、約15万円〜75万円です。和式からの交換工事は、床の段差をなくす解体作業や給排水管の移設工事など大規模な工事が必要になるため、費用が高くなる傾向があります。また、新しく交換するトイレのグレードによっても、価格が大きく変動します。
なお、業者によっては和式トイレからの交換に対応していない場合もあるため、事前に確認しておきましょう。
関連記事:トイレを和式から洋式にするには?工事の流れや費用相場などを紹介します
洋式から洋式に交換する場合
洋式トイレから新しい洋式トイレへ交換する場合の費用相場は、約8万円~35万円です。金額が変わる要因は、選ぶトイレのグレードによって本体価格が大きく変動する点にあります。
便器とタンクと便座が別々になっている便器(組み合わせ便器)や、便器とタンクが一体化している便器(一体型トイレ)を選んだ場合は、本体価格が10万円から20万円程度です。一方で、水道直結式でタンクを使わず、電気で水量や洗浄タイミングを制御しているトイレ(タンクレストイレ)など高機能なモデルを選んだ場合は、本体価格だけで20万円から30万円程度かかる場合があります。
トイレをフルリフォームする際の費用相場
トイレ本体の交換に加えて、床や壁の張り替えなどの内装工事をすべて一括で行うフルリフォームの費用相場は、約13万円〜36万円です。水道直結式でタンクを使わず、電気で水量や洗浄タイミングを制御しているトイレ(タンクレストイレ)など高性能なトイレを選んだ場合は、さらに費用相場が上がる傾向にあります。
フルリフォームを行うと費用は高くなりますが、別々に工事を依頼するよりも業者の人件費や出張費を一度にまとめられるため、結果的にコストを抑えられる可能性があるのがメリットです。空間全体の雰囲気をガラリと変えたい場合は、一括でのフルリフォームを検討しましょう。
トイレのウォシュレットを交換する際の費用相場
便器やタンクはそのままで、トイレの温水洗浄便座(ウォシュレット)のみを交換する場合、費用の相場は約1万円〜15万円です。脱臭機能や自動でフタが開閉する機能の有無によって、ウォシュレット本体の価格に差が生まれます。
なお、ウォシュレット単体の交換を検討する際は、既存の便器のサイズに適合するかどうか事前に確認が必要です。不安な場合は、事前に購入を検討しているウォシュレットのメーカーサイトを確認しておきましょう。
トイレの床を張り替える際の費用相場
トイレの床を新しく張り替える内装工事の費用相場は、約2万円〜8万円です。古い便器の設置跡が残らないよう、便器を外した状態で施工した方がきれいに仕上がります。そのため、便器本体の交換と同時に床を張り替える場合が多いです。
また、水回りに強いクッションフロアなどの素材を選ぶことで、日々の掃除の手間を軽減できます。床面の工事を検討するなら、壁紙の汚れもあわせて確認しておきましょう。
関連記事:トイレの床を張り替える方法とは?床材の種類や工法、費用の目安を解説
トイレの壁や天井を張り替える際の費用相場
トイレの壁や天井の壁紙(クロス)を張り替える費用相場は、約1万円〜7万円です。壁紙のリフォームは空間の印象を一新できるだけでなく、消臭や抗菌機能を持つクロスを選ぶことで日々の快適性が向上します。
ただし、デザイン性の高いアクセントクロスや高機能な壁紙を使用する場合は、費用が高くなる傾向があります。全面に高価なクロスを使うのではなく、一面だけをアクセントクロスにするなど、工夫次第で費用を抑えながらおしゃれな空間を演出することが可能です。
関連記事:トイレの壁紙張り替えの費用相場は?色の選び方やDIYの注意点を解説
トイレの便座を交換する際の費用相場
トイレの便座のみを交換する場合の費用相場は、約2万円〜18万円です。温水洗浄便座(ウォシュレットなど)は、機能のない普通便座や暖房便座に比べると高額になります。
機能やデザインが充実するほど価格も上がるため、予算と必要な機能のバランスを考慮して選ぶことが大切です。
関連記事:トイレの便座を交換する方法!かかる費用や自分で交換する流れも紹介
トイレに手すりを設置する
高齢の方などが安全に使えるよう、トイレに手すりを設置(バリアフリー化)する費用の相場は、1箇所で約1万円〜18万円です。複数箇所に設置する場合や、壁の強度が不足していて下地の補強工事が必要な場合は、別途追加費用が発生します。
将来を見据えた安全対策として、トイレの交換工事とタイミングを合わせて検討してみましょう。
トイレのドアを交換する
古くなったトイレのドアをリフォームする費用相場は、約5万円〜25万円です。既存の枠を再利用してドア本体のみを交換するか、壁の解体や復旧工事を伴うドア枠ごとの交換かによって金額は大きく変わります。
なお、業者によってはドアの交換に対応していないケースもあるため、トイレ本体の交換と同時に施工できるか事前に相談しておきましょう。
人気メーカーのトイレ本体価格を比較
人気メーカーのトイレ本体価格は、種類やグレードによって大きく異なります。費用が変わる理由は、便器の形状や搭載されている機能の複雑さなどによって、製造コストや設置に必要な部材費が変わるためです。
国内の主要人気メーカーであるTOTO、パナソニック、LIXILは、それぞれ独自の技術や素材、デザインを展開しています。各メーカーの4つのタイプ(組み合わせ型※1、一体型※2、タンクレス※3、システムトイレ※4)それぞれの本体価格と特徴を解説します。
※1 組み合わせトイレ:便器と水を溜めるタンクと便座が別々になっているトイレ
※2 一体型トイレ:便器とタンクが一体化しているトイレ
※3 タンクレストイレ:水道直結式でタンクを使わず、電気で水量や洗浄タイミングを制御しているトイレ
※4 システムトイレ:便器と手洗い器と収納棚などが組み合わさったトイレ
TOTO
TOTOは、トイレリフォームで比較されることの多い主要メーカーのひとつです。4つのタイプの本体価格と特徴をそれぞれ解説します。
TOTOのトイレは、清掃性に配慮した機能や、複数のシリーズを展開しています。
パナソニック
パナソニックは、独自の有機ガラス系素材を使用した、掃除のしやすいタンクレストイレを主力として展開しているメーカーです。4つのタイプの本体価格と特徴をそれぞれ解説します。
パナソニックのトイレは、とにかく毎日のトイレ掃除の手間を減らしたい方におすすめです。
LIXIL
LIXILは、デザインのバリエーションや価格帯の幅広さが特徴であり、予算や好みに合わせて選びやすいメーカーです。4つのタイプの本体価格と特徴をそれぞれ解説します。
LIXILのトイレは、予算を抑えつつ、デザインや空間の広さにもこだわりたい方におすすめです。
関連記事:トイレ設備が値上げする?!トイレを交換するなら価格改定前の今がチャンス!
トイレの交換(リフォーム)を依頼する場合はどこに問い合わせする?
トイレの交換(リフォーム)を依頼する先には、主に「リフォーム会社」「工務店・ハウスメーカー」「水回り専門業者」の3つがあります。それぞれ強みや特徴が異なるため、希望する工事内容や予算、サポートの手厚さに合わせて最適な業者を見極めることが重要です。それぞれの特徴を解説します。
リフォーム会社
トイレの空間全体を変えたい場合や、アフターサポートなどの安心感を求める場合はリフォーム会社が適しています。リフォーム会社は、便器本体の交換だけでなく、床材や壁紙の張り替えといった内装も含めた総合的なコーディネートに優れているためです。
また、複数のメーカー商品を取り扱っているため、予算や好みのデザインに合わせて柔軟に選べる点もメリットです。ただし、自社施工でない場合は仲介手数料(中間マージン)が発生するため、他の依頼先に比べて費用がやや高くなる傾向があります。
工務店・ハウスメーカー
安心感を重視する場合や、大規模なリノベーションを希望する場合は、工務店やハウスメーカーへの依頼を検討しましょう。工務店やハウスメーカーは、建物の構造を根本から熟知しており、住まいの状態に応じた工事が可能であるためです。
例えば、壁を壊してトイレの場所を移動する工事や、間取り変更と合わせてトイレを新設するようなケースを得意としています。一方で、大手に依頼した場合は実際の作業を下請け業者が行うことが多く、中間マージンが上乗せされて総額が高くなりやすい点や、見積もりが出るまでに時間がかかる場合があるため、注意が必要です。
水回り専門業者
費用をなるべく抑えたい場合や、便器本体のみを交換したい場合は水回り専門業者への依頼を検討しましょう。ただし、業者によって施工品質や対応に差が出やすい側面もあるため、信頼できる業者の見極めが必要です。
インターネット等で自分で業者を探して依頼する際は、以下の3つのポイントを事前に確認しておきましょう。
- 口コミや評判が良いか
- ホームページ等に写真付きの施工実績が豊富にあるか
- 施工後のアフターフォローや工事保証が明記されているか
2026年度版トイレのリフォーム(交換)に使える補助金
2026年度にトイレのリフォーム(交換)を行う際、一定の条件を満たすことで介護保険や自治体の補助金、国の支援制度、減税制度などを活用すると、費用負担を大きく軽減できます。
支援制度は、高齢者の家庭内事故を防ぐための安全確保(バリアフリー)や、環境に配慮した住環境の改善(省エネ・節水)を国や自治体が推進しているため、幅広く用意されています。代表的な5つの制度は以下のとおりです。
1. 介護保険の住宅改修費支給制度
要介護または要支援の認定を受けている家族がいる世帯が対象の制度です。
対象工事: 和式から洋式への変更、手すりの設置など(バリアフリー化)
補助内容: 最大20万円までの工事に対し、費用の7〜9割が支給される(自己負担は1〜3割)
参照元:「介護保険における住宅改修」厚生労働省
2. 各自治体独自の住宅リフォーム補助金
各市区町村が独自に実施している支援制度です。
対象工事: 節水型トイレ(省エネ)への交換や、バリアフリー改修など
補助内容: 工事費用の10%〜20%程度(上限5万〜10万円)が相場
注意点: トイレ単体の交換ではなく、他のリフォーム工事(お風呂やキッチンなど)との組み合わせが必須条件になっている自治体も多くある
自治体ごとの最新の受付状況は、国土交通省が支援する「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」などで確認しましょう。
参照元:「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度」国土交通省
3. 国の支援制度(例:長期優良住宅化リフォーム推進事業など)
国が主導する、住宅の長寿命化や性能向上を目的とした手厚い支援制度です。
対象工事: 親・子・孫が同居するためのトイレ増設など、特定の要件を満たすリフォーム
補助内容: 構造や規模に応じて、補助が受けられるケースがある(※トイレ単体ではなく、家全体の大規模リフォーム向き)
参照元:「長期優良住宅化リフォーム推進事業」国土交通省
4. リフォーム減税制度(所得税の控除)
トイレ交換を含むリフォームを行うことで、支払う税金が減額される制度です。
対象工事: 省エネ改修やバリアフリー改修などの特定要件を満たし、工事費用の総額が一定基準(一般的に50万〜100万円超など※制度による)を超えた場合
補助内容: 確定申告を行うことで、その年の所得税から一定額が控除される
ただし、多くの制度では工事完了後の申請を受け付けていないため、必ず工事着工前の事前申請が必要です。リフォームを検討する段階で、各自治体の窓口や施工業者へ相談しておきましょう。
参照元:「リフォーム促進税制について」国土交通省
参照元:「省エネ改修工事をした場合」「バリアフリー改修工事をした場合」国税庁
関連記事:トイレリフォームの補助金はいくらもらえる?対象工事や申請条件を解説
5. みらいエコ住宅2026事業
環境に優しい住まいづくりを支援するため、国土交通省・環境省・経済産業省が連携して実施している2026年度の省エネ補助金事業です。
対象工事: 節水型トイレへの交換や、窓やドアの断熱改修、バリアフリー改修など
補助内容: 節水型トイレの掃除しやすい機能がある場合は34,500円 / 台、掃除しやすい機能がない場合は31,500円 / 台(リフォーム全体の補助上限は、住宅の条件に応じて最大40万〜100万円/戸)
注意点:
・単体工事での申請はできないため、窓の断熱改修など必須工事と組み合わせる必要があり、かつ合計の補助額が5万円以上で申請可能
・節水トイレの補助金対象は、事業者のホームページに登録された型番の節水型トイレのみ
参照元:「みらいエコ住宅2026事業」国土交通省・環境省
※本記事の補助金・支援制度の内容は、2026年7月時点で確認できる情報をもとにしています。制度の内容、補助額、対象工事、受付状況は予告なく変更・終了する場合があります。申請前に必ず各制度の公式サイトや自治体窓口、施工業者へ最新情報をご確認ください。
トイレのリフォーム(交換)に関するよくある質問
トイレのリフォーム(交換)を検討するにあたって、一戸建てとマンションで生じる費用の違いや、ホームセンターへ依頼する際の注意点を解説します。
一戸建てとマンションで費用に違いはでる?
トイレ本体の価格や基本的な工事費は、一戸建てでもマンションでも原則として変わりません。しかし、マンションの場合は建物の構造やルールによって追加費用が発生する場合があるため注意が必要です
たとえば、マンション特有の排水方式に合わせるために専用の部品が必要になったり、配管の調整工事が必要になったりすると、1万円〜5万円前後の追加費用がかかります。さらに、マンションの管理規約で防音性の高い床材を使うよう指定されている場合も、材料費が上乗せされるため注意が必要です。
コーナンやカインズなどのホームセンターでもトイレ交換できる?
大手ホームセンターでもトイレの交換工事を相談できる場合があります。ただし、対応できる工事範囲や施工体制は店舗・地域・商品によって異なります。特に、トイレ交換に際して配管工事や内装工事を伴う場合は、事前に対応可否を確認しましょう。
トイレの交換費用相場を知って納得できる業者に依頼しよう
トイレの交換を検討する際は、あらかじめ費用相場を正しく理解したうえで、最適な方法を選択しましょう。
トイレの交換費用相場は、トイレのグレードや内装工事の有無によって大きく変動します。そのため、まずは信頼できる業者に見積もりを依頼し、工事の内訳や保証内容をしっかり確認しましょう。適正な相場を把握したうえで、自分の希望や住まいの状況に最適な提案をしてくれる業者を選ぶことが大切です。
専門の業者に依頼することで、設置後の水漏れや動作不良を防げるだけでなく、万が一の際のアフターサービスや補助金申請のサポートを受けられるメリットがあります。
「EPARKくらしのレスキュー」なら、あなたに合う業者をいち早く見つけられます。まずは、お近くの掲載業者をチェックしてみてください。
おすすめ事業者へのお電話はこちらからPR