シロアリ対策はなぜ「5年ごとに必要」と言われる？再施工が必要か判断するポイントを解説

1.シロアリ対策はなぜ「5年ごと」と言われるのか？

シロアリ対策に使用する薬剤の有効期間は5年

シロアリ対策が「5年ごと」といわれる主な理由は、使用される防蟻剤の効果が永続するものではないためです。住宅のシロアリ予防では、床下の木材や土壌などに薬剤を処理して侵入や食害を防ぎます。しかし、薬剤は時間の経過とともに分解され、徐々に効果が低下していきます。

公益社団法人日本しろあり対策協会が認定する薬剤の有効期間は5年を目安としており、防除施工標準仕様書でも5年を目途に再処理を行うこととされています。そのため、シロアリ防除工事では5年間の保証を設けている専門事業者も多く、保証が終了する時期に点検や再施工を案内されることがあります。

「5年」はあくまでメンテナンスの目安

5年はシロアリ対策を見直す目安であり、5年が経過すると必ずシロアリが発生するという意味ではありません。住宅の構造や床下の湿気、周辺環境などによって、シロアリが侵入するリスクは異なります。

ただし、防蟻剤の効果が低下した状態を長期間そのままにすると、施工直後と比べてシロアリの侵入を防ぐ効果は期待しにくくなります。施工から5年程度が経過したら、すぐに再施工すると決めるのではなく、まず点検を受けて住宅の状態を確認し、必要な対策を判断することが大切です。

保証制度も「5年」が一つの基準になっている

シロアリ防除工事では、施工後に5年間の保証を設けている専門事業者があります。保証期間中にシロアリが発生した場合の対応は、再施工や修復費用の補償など専門事業者によって異なるため、契約時に保証内容まで確認しておくことが重要です。

公益社団法人日本しろあり対策協会の防除施工標準仕様書では、薬剤による防除施工について5年を目途に再処理を行うこととされています。こうした薬剤の有効期間や保証期間を背景に、5年という期間がシロアリ対策を見直す一つの目安として定着しています。

2.ウチはまだ大丈夫？シロアリ駆除工事の要・不要を判断するポイント

住宅が築5年未満の場合や、1階が全てガレージになっている場合など

まず確認したいのは、住宅の築年数と、前回シロアリ対策を行った時期です。新築住宅では建築時に防蟻処理が行われ、5年程度の保証が付いていることがあります。そのため、築5年未満で保証期間内の住宅であれば、防蟻処理の効果が残っている可能性があります。

ただし、保証期間が終了する頃には薬剤の効果も低下していくため、築5年を過ぎた住宅では床下の状態を確認することが大切です。5年が経過しただけで再施工が必要と判断するのではなく、前回の施工時期や保証内容、現在の床下環境を確認したうえで必要性を判断します。

住宅の構造によってシロアリ被害のリスクは変わる

住宅の構造によっても、シロアリ被害のリスクは変わります。例えば、1階部分がガレージになっている住宅やコンクリート部分が多い住宅では、一般的な木造住宅とはシロアリが侵入しやすい場所や被害を受ける範囲が異なります。

ただし、構造によってリスクが低くなることはあっても、シロアリ被害を完全に防げるわけではありません。シロアリは基礎のすき間や配管まわりなどから侵入することもあるため、住宅の構造だけを理由に対策が不要とは判断できません。

過去にシロアリ被害があったか確認する

過去のシロアリ被害や施工履歴も、今後の対策を判断する重要な材料です。一度シロアリ被害が発生した住宅では、侵入しやすい環境や経路が残っていないか確認する必要があります。以前に駆除や予防工事を行っている場合は、施工後の状態も含めて確認しておくと安心です。

過去の施工時期や使用した薬剤、保証期間が分かれば、次に点検や再施工を検討する時期も判断しやすくなります。施工記録や保証書が残っている場合は内容を確認し、現在の住宅状況とあわせて必要なシロアリ対策を検討するとよいでしょう。

3.シロアリ対策から5年経っても施工しないとどうなる？

シロアリの被害を受けてからでは、かかる費用が割高に

シロアリの厄介な点は、被害が目に見えにくい場所で進行することです。床下や壁の内部などで木材を食べ続けるため、住んでいる方が異変に気づくころには、すでに被害が広がっていることもあります。

例えば、床がきしむ、建具が歪む、羽アリを見かけるといった症状をきっかけに、シロアリ被害が発覚するケースがあります。この段階では予防工事だけで済まず、駆除や被害箇所の補修まで必要になることがあります。

被害が柱や土台など、住宅を支える重要な部分まで及んでいる場合は、補強や交換工事が必要になることもあります。被害範囲が広いほど工事の規模も大きくなり、費用が高くなる可能性があるため注意が必要です。

予防と被害後の対応では費用が大きく変わる

予防と被害後の対応では費用が大きく変わることも、定期的なシロアリ対策が重要とされる理由の一つです。予防工事は薬剤処理を中心とした比較的シンプルな作業で済むことが多い一方、被害が発生している場合は駆除だけでなく、木材の補修や交換まで必要になることがあります。

そのため、シロアリ被害が出てから対処するよりも、被害が見つかる前に床下を点検し、必要に応じて予防工事を行うほうが、結果として費用負担を抑えやすくなります。特に前回の施工から5年程度が経過している場合は、防蟻剤の効果や床下の状態を確認するタイミングと考えるとよいでしょう。

このような理由から、シロアリ対策では「5年ごとに必ず再施工する」と考えるのではなく、5年を一つの目安として点検し、住宅の状態に応じて再施工の必要性を判断することが大切です。定期的に床下の状態を確認しておけば、シロアリ被害を早期に発見しやすくなります。

4.ベタ基礎なら5年ごとのシロアリ対策をしなくても大丈夫？

ベタ基礎でも、わずかな隙間からシロアリが侵入する可能性はある

ベタ基礎とは、建物の下全面に鉄筋コンクリートの底版を設け、建物の荷重を地面へ面で伝える基礎構造です。従来の布基礎（ぬのきそ）が壁の下に沿って「線」で支えるのに対し、ベタ基礎は床下全体を鉄筋コンクリートで覆うため、地面からシロアリが侵入しにくい構造といえます。

このため、「ベタ基礎ならシロアリ対策は不要」「長期間メンテナンスしなくても大丈夫」と考える方もいるでしょう。確かに、ベタ基礎は布基礎と比べて地中からの侵入経路が限られるため、シロアリ対策として一定の効果が期待できます。ただし、ベタ基礎であってもシロアリ被害を完全に防げるわけではありません。

わずかなすき間でも注意が必要

わずかなすき間でも、シロアリの侵入経路になることがあります。鉄筋コンクリートの継ぎ目や配管まわり、基礎と構造材の接合部などにすき間があれば、地中からシロアリが入り込む可能性があります。

また、建物の外側に置かれた木材やウッドデッキ、庭木などの周辺からシロアリが建物へ近づくこともあります。そのため、基礎構造だけで侵入を防ごうとせず、建物まわりの木材や湿気の状態まで含めて確認することが大切です。ベタ基礎の住宅でも定期的に床下や基礎まわりを点検し、異常がないか確認する必要があります。

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5.前回のシロアリ対策から5年経過しているなら、まずは点検を

次の5年後の施工まで安心して任せられる業者の選び方

前回のシロアリ対策から5年ほど経過している場合でも、すぐに再施工を決めるのではなく、まずは床下の状態を確認することが重要です。シロアリ防除薬剤の効果は時間の経過とともに弱まりますが、住宅の構造や床下環境、過去の施工内容によっては、直ちに再施工が必要とは限りません。

専門事業者による床下点検では、シロアリの侵入跡や被害の有無、木材の状態、床下の湿気などを確認します。点検結果をもとに、現在の住宅に再施工が必要なのか、経過観察でよいのかを判断することが大切です。

安心して任せられる専門事業者を選ぶ

安心して任せられる専門事業者を選ぶことも、シロアリ対策では重要です。十分な点検を行わずに施工を勧められるケースもあるため、調査内容や説明の分かりやすさを確認する必要があります。

例えば、床下の状態を写真付きで説明してもらえるか、施工内容や費用について事前に明確な説明があるか、保証制度が整っているかなどは、依頼先を選ぶ際の判断材料になります。

また、施工後の保証期間や定期点検の有無も確認しておくと安心です。シロアリ対策は一度施工すれば終わりではなく、住宅の状態を定期的に確認しながら必要な対策を続ける、長期的なメンテナンスの一つとして考えることが大切です。