床下断熱リフォームにかかる費用は？利用できる補助金制度とメリットを解説

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1.床下断熱とは？

床下に断熱材を入れることで1年中快適な室内環境を保てる

床下断熱とは、床材と床下空間の間に断熱材を設置し、外気の影響を抑える断熱工法のことです。
冬の冷たい空気や夏の暑い空気が室内へ直接伝わるのを防ぐことで、建物の保温性・保冷性が高まります。1年を通して室内環境を安定させやすく、新築だけでなくリフォームでも多く採用されています。

床下断熱リフォームを行うと家全体の温度ムラが起こりにくくなり、冷暖房効率の向上が期待できます。その結果、冷暖房機器の使用を抑えやすくなり、光熱費の節約につながる点も特徴です。

床下断熱と似た工法に基礎断熱があります。これは建物の基礎部分を断熱材で覆う方法で、外周全体を施工するため断熱性が高く、主に寒冷地で採用される傾向があります。

日本の多くの地域では床下断熱リフォームでも寒さ対策として十分な効果が見込めるため、住まいの冷えに悩んでいる場合は検討の余地があります。

2.床下断熱リフォームをするメリットは？

3つのメリットがある

・床の温度が上がる
断熱が不十分な建物では、暖房を使用しても床付近の空気が冷えたままになりやすい傾向があります。床下断熱リフォームを行うことで床の温度が上がり、冬場に足元から伝わる冷えを軽減できます。
スリッパを履かなくても過ごしやすい環境が整いやすく、冷え性に悩んでいる方や小さな子供がいる家庭にとってメリットのある対策といえます。

・冷暖房の効率が良くなる
断熱性能が高まると外気温の影響を受けにくくなり、冷暖房の効きが安定しやすくなります。夏は涼しさを保ちやすく、冬は暖かさが逃げにくいため、季節を問わず室内で快適に過ごしやすくなるでしょう。特に床下断熱を施した建物では、床暖房が不要になる場合もあり、設備面・費用面の負担軽減につながるケースがあります。

・結露やカビの発生が抑えられる
床下断熱リフォームによって断熱性が向上すると、床下で発生しやすい結露やカビの発生を抑えやすくなります。床下は室内と外気の温度差が生じやすく、結露が発生しやすい環境です。結露を放置すると、カビの発生や床下構造の腐食につながり、シロアリ被害のリスクが高まる可能性があります。健康面への影響も懸念されるため、断熱による予防が重要です。

3.床下断熱リフォームにかかる費用は？

工事内容によって費用が異なる

床下断熱リフォームにかかる工事費用は、採用する工法によって大きく異なります。あらかじめ工法ごとの特徴と費用相場を把握しておくことで、自宅に合った方法を判断しやすくなります。

・床を解体して断熱材を設置：約70万円〜110万円
既存の床を解体したうえで断熱材を設置する工法のため、ほかの方法と比べると費用は高めです。ただし、床材の張り替えを同時に行えるため、床下作業よりも仕上がりを重視したい場合に適しています。
既存床材の解体や復旧作業が含まれることから、工期が長くなりやすい点には注意が必要です。

・床下から断熱材を設置：約10万円〜30万円
床の点検口などから床下に入り、ボード状やマット状の断熱材を設置する工法です。床材を解体する必要がないため工期が短く、数日で完了するケースもあります。
また、廃材処理が少ないため、費用を抑えながら床下断熱リフォームを行いたい場合に選ばれやすい方法です。

・床下から断熱材を吹き付ける：約30万円〜40万円
発泡ウレタン系の断熱材を床下に吹き付ける工法で、隙間なく充填しやすい点が特徴です。既存の断熱材の上から施工できる場合もあり、断熱性能の向上を目的に選ばれることがあります。
ただし、床下での吹き付け断熱に対応していない業者もあるため、対応可否は事前に確認する必要があります。

床下断熱リフォームには補助金が使える

床下断熱を含む断熱リフォームでは、国や自治体の補助金制度を利用できる場合があります。国土交通省では2024年に、子育て世帯や若者夫婦世帯を対象とした「子育てエコホーム支援事業」が実施され、一定の性能を満たす床下断熱リフォームも補助対象とされました。

2025年以降も省エネ改修への支援は継続される見込みのため、床下断熱リフォームを検討している場合は、利用可能な補助金制度を事前に確認しておくことが判断材料になります。

4.床下断熱リフォームに利用できる補助金とは？

利用できる補助金は2種類ある

床下断熱リフォームでは、おもに以下の補助金制度を利用できます。制度ごとに対象条件や補助内容が異なるため、事前に確認しておくことが重要です。

・既存住宅の断熱リフォーム支援事業
「既存住宅の断熱リフォーム支援事業」は、トータル断熱や居間だけ断熱といった断熱改修を対象とする制度です。高性能な断熱材や窓ガラス、玄関ドアなどを用いた断熱リフォームに対して、補助金が交付されます。
トータル断熱は住宅全体の断熱改修が対象となり、居間だけ断熱は居間を中心とした断熱改修を行う場合が対象 です。補助率は対象経費の3分の1以内で、上限額は120万円と定められています。

・子育てエコホーム支援事業
「子育てエコホーム支援事業」は、18歳未満の子供がいる子育て世帯、または夫婦のいずれかが39歳以下の若者夫婦世帯を対象とした制度です。リフォーム工事では、内容に応じて20万円〜60万円を上限に補助金が交付されます。
2024年は4月2日から予算上限に達するまで申請を受け付けていましたが、2025年以降は「子育てグリーン住宅支援事業」に移行し、同様の省エネ改修支援が継続される予定です。

5.床下断熱リフォームを行う際の注意点

相見積もりで複数業者を比較検討する

床下断熱リフォームを行う際に、事前に知っておきたい注意点をまとめました。施工後のトラブルを防ぐためにも、それぞれのポイントを把握しておくことが大切です。

・結露やカビ対策を徹底する
床下断熱リフォームでは、結露やカビへの対策が欠かせません。換気が不十分な状態では湿気がこもりやすく、結露やカビが発生しやすくなります。防湿シートや床下換気扇の設置などを行い、湿気対策を講じましょう。
なお、リフォームの際は床下の除湿方法についても業者と相談しながら、施工プランを決めることが重要です。

・床下の気密性を高める
施工時に隙間が生じると、断熱性能が大きく低下する可能性があります。特に配管や配線の周囲、床に高低差がある部分は、十分な気密処理が必要です。
断熱効果を確保するためには、業者がどのような気密処理を行うのかを事前に確認することが重要です。

・床下に入れないと工事できない場合がある
床下で行う工事は、人が作業できる空間が確保されていないと実施できません。床下の高さが不足している場合や、点検口が設置されていない場合には注意が必要です。
また、床下に入れる状態であっても、配管や配線の配置によっては施工に支障が出ることがあり、点検口の追加設置が必要になるケースもあります。

床下断熱リフォームを行う前には、作業空間の有無を必ず調査してもらいましょう。

・リフォーム後も冷暖房は必要
床下断熱リフォームを行っても、冷暖房が不要になるわけではありません。断熱材は建物の保温性を高める役割を持つものであり、冷暖房設備の代わりになるものではありません。
冷暖房と併用することで、より安定した室内環境を保つことが床下断熱リフォームの目的です。

・実績豊富な業者を選ぶ
床下断熱リフォームには、結露やカビ対策、施工箇所の気密処理など、専門的な知識と経験が求められます。そのため、実績が豊富で信頼できる業者に依頼することが重要です。業者の公式ホームページで施工事例を確認したり、インターネットの口コミや評判を参考にしたりすると判断しやすくなります。
また、アフターサービスの有無など、施工後のフォロー体制も含めて確認し、3社以上から相見積もり を取って比較検討すると安心です。

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