新築なのに雨漏り？！原因や対処法などについてご紹介します

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1.新築住宅の雨漏り事例を紹介

新築で雨漏りする事例は、ベランダ、窓、屋根がある！これらの周りを確認してみよう

新築住宅の場合、雨漏りする要因はそれほど多くありません。
原因箇所としては、大まかにベランダ、窓、屋根が考えられます。これらの部位は元々雨漏れしやすい部分です。そのため、施工不良があった場合に簡単に雨漏りにつながります。

・窓
サッシ周りは雨水が侵入するため、防水テープと呼ばれるものを使って雨水の侵入を防ぎます。このテープが施工されていなければすぐに雨漏りになるでしょう。

・ベランダ
特に雨漏りしやすいのが、ベランダと外壁のつなぎ目となる部分です。ベランダがあるなどして一般的に外壁が凸凹しているほど、雨漏りしやすい部分が生まれます。コーキングや防水テープがきちんと施工されているか確認する必要があります。
また、ベランダの手すり部分から雨水が侵入するケースも0ではありません。

・屋根
屋根はベランダや窓と比べると施工不良が起こりにくいです。しかし、片流れの屋根など雨水の排水性が悪い屋根のデザインも存在します。このようなデザインの屋根の場合、数年単位で劣化してしまう可能性があります。

自然災害の場合は上記以外にも様々なケースが考えられるでしょう。

2.新築住宅で起こる雨漏りの原因とは？

新築の雨漏りの原因は施工不良か自然災害！どちらかで対処は変わる！

新築の雨漏りの原因は施工不良か自然災害のどちらかが考えられます。

台風など大規模な自然災害により、外壁や屋根に何らかの損傷が起きることで雨漏りが発生することがあります。この場合、屋根や外壁に分かりやすい痕跡が残っているでしょう。

もしそのような心当たりがない場合は、施工不良が原因だと考えられます。特に入居して間も無く雨漏りがするような場合は施工不良だと考えてほぼ間違いありません。
また、施工不良の影響が起きるのに時間がかかることもあるため、数年後でも施工不良の可能性は十分に考えられます。

そのほか、あまり考えたくはありませんが手抜き工事が行われている可能性もゼロではありません。近年新築住宅でそのようなトラブルは少ないですが、いずれの場合でも、まずは施工会社に問い合わせる必要があるでしょう。

特に雨漏りを起こしやすい施工法をしている場合には注意が必要です。具体的には平らな陸屋根の施工、後付けのサンルームや増築などの工事が挙げられるでしょう。
上記の工事はより雨漏りが起こりやすいため、これらの工事を行った場合は、注意が必要です。

3.新築住宅で雨漏りをした時の対処方法

新築で雨漏りした場合は原因に関係なく、施工会社に連絡をしよう

新築住宅で雨漏りした場合、どのような原因であるかは関係なく、まずは新築を建てた施工会社に連絡を行いましょう。その上で、原因の調査や対処をお願いするべきです。

雨漏りは原因の特定が非常に重要です。雨漏りの特定はプロでなくては難しいものなので、すぐに相談してください。
このとき、原因箇所はどこかはっきりと判明しているか確認しましょう。雨漏りの原因特定ができていなければ、雨漏りが再発してしまいます。

施工不良が雨漏りの原因であった場合、保証が適用されます。
その住宅の売主には瑕疵担保責任法と呼ばれる法律が適用されるためです。この法律が適用されるため、10年以内の雨漏りは無償で修理してもらえることになるでしょう。
雨漏りは放置すると住宅の寿命にも関わるため、できるだけ早めに施工会社に連絡してください。

自然災害により雨漏りの場合、施工会社の責任ではないため保証は使えませんが、代わりに火災保険が適用されます。
火災保険は火事のみだと思われがちですが、火事以外に自然災害による住宅への被害も対象となるためです。何らかの自然災害の痕跡が残っているのであれば、まず間違いなく火災保険が適用できるでしょう。

4.新築住宅の雨漏り修理にかかる費用の相場

新築の場合、修理費用の負担が必要になるケースは少ない！火災保険や保証で対応しよう

新築住宅の場合、修理費用の負担が必要になるケースは極めて珍しいです。
新築住宅の雨漏りの原因の多くは施工不良か自然災害によるものですが、どちらであっても、費用を負担することはあまりありません。

10年以内の住宅の瑕疵（つまり施工不良）によって雨漏りした場合は施工会社が無償で対応する必要があります。そのため、費用を負担する必要はありません。
ただし、10年を経過すると保証の対象外となるため、瑕疵であるとはっきりしている場合は、早めに対処しましょう。10年を経過すると、外壁塗装などメンテナンスが必要になり、住宅の持ち主の管理問題になります。

また、施工不良が原因であるにもかかわらず、施工会社の対応が悪い場合もあるかもしれません。この場合は、消費者相談窓口などに相談しましょう。明確に問題がある場合、行政指導が入ることもあります。

自然災害が原因の場合は火災保険で対処できるため、各保険会社に相談しましょう。火災保険の適用範囲内であれば、保険金でカバーできるでしょう。
ただし、自然災害が原因だとはっきり特定できない場合、火災保険は適用できないこともあります。一部適用できないにもかかわらず、火災保険で工事ができるとして修理を迫る保険金詐欺を行う業者もいるのでご注意ください。

5.まとめ

新築の雨漏りはすぐに施工会社に連絡を！大切な住宅へのダメージを最小限に

この記事では新築住宅の雨漏り原因や事例、対処方法、修理相場について解説しました。

新築の雨漏りは施工不良が原因の可能性が高く、放置してもよいことはないため、できるだけ早めに施工会社に連絡して対処してもらいましょう。
この記事を参考に、新築の雨漏りに対して、迅速に対処してください。

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