水漏れはアパートなどの共同住宅の中でも起こりやすいトラブルの一つです。もしも水漏れが発生して、下の階に水が染み込んでしまい損害を与えてしまった場合、基本的には保険を適用することができます。もちろん逆に被害者になった場合でも同様です。ただし、保険の内容によっては適用外になってしまうことがあるので注意が必要です。今回はアパートでの水漏れについて適用される保険の仕組みについて、ご紹介します。
水道が故障している場合などは、必要に応じて水道の修理会社に相談しましょう。
賃貸住宅で大家さんや管理会社がいる場合なら、連絡して状況を伝えることが必要です。また、下の階に住人がいる場合は、原因を特定し、水漏れを解決した上で、改めて状況説明や謝罪を行うのが良いでしょう。
また、保険に加入しているのであれば、契約内容の確認を行い、保険会社に連絡することが必要です。家の中が水浸しになるとパニックに陥り、どうしたら良いかわからなくなりがちです。落ち着いて状況を確認し、関係各所に連絡して即座に対応する。これがトラブルや水漏れ発生時の行動の基本です。
逆に、他の住民がアパートを水浸しにしてしまい、被害者になった時は、同様に大家さんや管理会社に被害を報告して、弁償を交渉する必要があります。相手に直接文句をいう方法もありますが、相手も意図的でない場合もありますので、怒鳴り込むような行動は慎んだほうが良いでしょう。
それよりも、大家さんか賃貸会社が間に入ることで、相手にこちらの気持ちや要望を冷静に伝えることができます。賠償の請求には被害額の特定が欠かせませんから、見積もりを受けて金額を明確に伝えることも大事です。
どちらのケースにおいても、水漏れに気がついた時は被害拡大を防ぐことを優先して、それから保険でアパートを補修するのがポイントです。
このケースにおいて使える代表的な種類は、いわゆる火災保険と呼ばれる商品です。水浸しなのに火災というと少し違和感を覚えますが、実は水漏れにも対応していることが少なくないです。
保険といっても、契約内容次第で適用できる条件は異なります。台風や豪雨といった自然災害を対象とした保険は、人為的な漏水などを対象外としていることが少なくないので要注意です。また、雨漏りも対象外とする保険が多いですから、この点も念頭に置いておきましょう。
アパートが水浸しになる、これは誰でも経験し得るトラブルですから、前もって補償が受けられるように加入しておくのが賢明です。未加入の場合だと、損害賠償が実費で発生してしまうので、思わぬ高額な出費に直面してしまいます。しかし、火災や水漏れの損害をカバーする商品は、被害者になった場合にのみ使えます。加害者になる可能性に備えるのであれば、個人賠償責任というオプションをつけるのがベストです。賃貸の契約時に加入しているケースも珍しくないので、加害者になってしまっても、保険の契約を確認するようにしましょう。
加えて、加害者に請求する方法もありますから、保険を使うかどうか検討することが不可欠です。2重取りは不可能なので、条件に合わせどちらか一つを選択して、適応することとなります。いずれにしても、早く対処しないとカビや腐食の原因となるので、あまり悩んでいる時間はないでしょう。
火災保険の適応条件は、商品がアパートの水浸しにも対応していて、本人が被害者だと証明できることです。
加害者で個人賠償責任をつけていない場合は、損害が発生しても補償の適応を受けることは不可能です。保険に加入してさえいれば、加害者であっても被害者であっても補償が適応されると考えるのは間違いです。しっかりと確認しておきましょう。
自然災害のみに対応する商品も、同じく適応外の可能性があるので、普段から対応しているかチェックすることが重要です。
例えば、加害者になって対策を後回しにしたり、被害を小さく見せるようなことをすると、個人賠償責任があっても適応されなくなる可能性があります。被害者になった時も、すぐに対応が必要な水漏れは別として、なるべく状況を保全して被害状況を保険会社へ正確に伝えるのが無難です。
未加入は論外だとしても、保険の対象外だったり、カバーされていないケースは思いの外あります。加害者であり、保険に個人賠償責任のオプションをつけていない場合は、保険を適用できません。
反対に、被害者でも水浸しの被害に保険のカバー範囲が対応していなければ、やはり生じた損害の補償は受けられないです。
また、台風などで屋根が壊れた時は別ですが、雨が浸入して水浸しになった場合も、火災保険が適用されない可能性が高いです。そのうえ、全額の補償はまず不可能で、減価償却分を差し引いた金額分のみカバーされる計算となることが多いでしょう。
一軒家とは違い、アパートの場合は周りの住人をも巻き込んでしまう可能性があります。
保険に入っているからといって、いざとなったら適用がされない、そんなことが起こらないように、保険の契約内容の確認をしておくことが大事です。
もし水漏れが適用外になっている場合は、火災保険の見直しをしてみることをおすすめします。
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